現在世界で起こる環境問題は、さまざまな要因が重なり深刻な気候変動を引き起こしています。
SDGsの13番目の課題「気候変動に具体的な対策を」は温実効果ガスや環境悪化の原因に歯止めをかける対策が求められています。
本記事では地球温暖化の原因・対策をご紹介し日本の取組みを解説します。
地球温暖化とは？
地球温暖化とは、温室効果ガスが増えることで地球の気温が上がる現象のことです。
温室効果ガスはいくつかの種類があり、2019年度の比率は以下の内容です。
［温室効果ガスの種類・比率］
二酸化炭素(CO₂) : 91%
メタン（CH₄） : 2.3%
亜酸化窒素（N₂O） : 1.6%
世界的に平均気温は上昇している
近年の世界気温は、地球温暖化の影響で年々上昇しています。
例えば東京では1920〜1950年代の年間平均気温は14度ほどでした。
その後60年代から上昇し始めるようになり、90年代以降は16度前後まで上昇しています。
一方ニューヨークでは80年代以降に気温が上昇し始め、年間平均気温は従来の平均気温6度以下の年は見られなくなっています。
世界の気温はさらに上昇する
最新の予測では、近年の気温の上昇が続いた場合100年後は現在と比べ4.8℃上昇する結果が出ています。
それではなぜ、気温は高くなってしまうのせしょうか？
地球温暖化の原因について
地球温暖化が問題になる以前から、もともと地球の上空には温室効果ガスが浮かんでいました。
温室効果ガスは適度に地表を温め一定の範囲で気温を保つ効果があり、仮にガスがなかった場合太陽の熱を遮るものがなくらるため−19度の極寒になると言われています。
しかし適量であれば問題のなかった温室効果ガスは工業化以前の1750年より前と比べ、2019年には二酸化炭素の濃度は約48%増加したと発表されています。
この増えすぎた温室効果ガスの影響で、地表の温度が上昇する地球温暖化が引き起こされているのです。
温室効果ガス増加の要因
温実効果ガスの約7割が二酸化炭素であることから、二酸化炭素の排出量が増えるおもな要因を解説します。
1.火力発電による増加
火力発電は、石油・石炭など化石燃料を燃やしたエネルギーで発電する仕組みです。
火力発電の特徴は電力消費量の激しい朝や昼には多く、夜間など電力をあまり必要としない時に発電量を減らすことが可能です。
実際に発電量を調整できるメリットから、現在日本国内の発電量の7割を占めています。
しかし発電時に二酸化炭素を大量に排出するため、問題視されるようになりました。
2019年度の環境省の調査では、発電・製油などエネルギー関連による年間の二酸化炭素の排出量は4億3,300万トンです。
2.工場による排出
続いて工場・産業関連の二酸化炭素排出量は年間２億7,900万トンとなり、エネルギー関連に次いで二番目に多い排出量です。
3.運送・生活関連の排出
Amazon・楽天などネット通販は暮らしを便利にする反面、商品が届くまでの輸送による二酸化炭素の排出量も増えています。
また、ストーブやガス、エアコンや電子機器など日々の生活で使用する電気、灯油やガスを消費し二酸化炭素を排出しています。
このように温室効果ガス増加の要因は、私たちの生活の便利さと引き換えに起こっていることが分かります。
地球温暖化による環境被害が増えている
地球温暖化による気候変動により、世界各地で環境被害が増えています。
1.気候変動
最近では長期的な干ばつ、豪雨による被害が世界各地で発生しています。
海に囲まれた日本では、2020年以降気象庁が特別警戒を呼びかける集中豪雨が10件以上発生しました。
2.干ばつ・森林火災
陸地が続く地域では、干ばつや森林火災が増えています。
例えばアメリカでは大規模かつ長期的な干ばつにより、農業や牧場地の被害が甚大です。
長期間に渡り雨が降らないため、乾燥化による給水被害を受けるほか山火事など森林火災の件数も増加しています。
3.海面上昇
温暖化による海面上昇も問題となっています。
実際に1902年〜2010年の間で世界の平均海面水位は約0.12〜0.21mと数十年の間にその上昇率は加速しています。
この他、昆虫、動物などの生態系の変化や、海洋酸性化による海面での二酸化炭素増加など、更なる温暖化に繋がる問題も指摘されています。
SDGsの日本の取り組み
サスティナブル(持続可能な)社会を目指す世界的な取組みSDGsでは、13番目の目標「気候変動に具体的な対策を」が提唱されています。
ここではSDGs13の目標「気候変動に具体的な対策」の内容と日本の取り組みについてご紹介します。
SDGs13「気候変動に具体的な対策を」
SDGs13 「気候変動に具体的な対策を」では、先にご紹介しました地球温暖化による気候変動を受け、各国が自然災害を軽減するための対策を求められています。
具体的には自然災害の原因である温室効果ガス削減を掲げ、実践することやより多くの人は環境問題に関心をもち、気候変動を最小限に抑えることが大切です。
日本のSDGsに対する取り組み
日本では地球温暖化対策を計画的に進める「地球温暖化対策計画」が策定され、SDGsに対する取り組みが行われています。
「地球温暖化対策計画」全体の目標は以下のとおりです。
- 2030年に温室効果ガスを46%削減(2013年比)
- その後更に50%削減
- 2050年までに温室効果ガスをゼロに
このように最終目標として「2050年カーボンニュートラル」の実現が掲げられています。
部門別の目標・取り組み
全体目標に基づく、各部門の目標・取り組みをご紹介します。
- 産業部門
現在日本国内の温室効果ガス排出量のうち約30%を占めているのは産業部門です。
産業部門での目標は2030年までに温室効果ガス排出を38%削減(13年比)する目標を掲げています。
現在までの取り組みでは、2013〜2019年(6年間)で二酸化炭素排出量を10.9%削減しました。
- 業務その他部門
業務その他部門では、2030年までに温室効果ガス排出量の51%削減(13年比)を目指しています。
電力消費による二酸化炭素排出の削減、省エネ化により2019年度は18.8%(13年比)減少しました。
- 家庭部門
家庭部門の目標は2030年までに温室効果ガス排出量の66%削減(13年比)を目標にしています。
2019年度の二酸化炭素排出量は23.3%(13年比)減少を達成。
しかし家庭部門の二酸化炭素排出量は全体の約67%を占めているため、電気分野・ライフスタイルでの省エネ化などを軸に更なる削減が求められています。
- 運輸部門
運輸部門では2030年までに温室効果ガス排出量の35%削減(13年比)を目指しています。
2013〜2019年度の6年間で、運輸部門では二酸化炭素排出量の8.2%削減を達成しています。
- エネルギー転換部門
エネルギー転換部門の目標値は2030年までに温室効果ガスの排出量を47%削減(13年比)することです。
2019年度のエネルギー転換部門における二酸化炭素排出量は2013年比で15.9%減少しました。
このように日本国内では部門ごとに目標を掲げ、省エネ化、脱炭素化に向けた取り組みを行っています。
今後もSDGs達成に向けて、気候変動に対する取り組みを続けていきましょう。
脱炭素化社会を目指して
気候変動による自然災害の軽減化を目指し、世界では脱炭素化に向けたSFGs達成への取り組みを進めています。
合同会社ELEMUSは、愛知県三河地域で原木・木片を「木粉」に加工し、バイオプラスチックなど海洋プラスチック問題解決に向けた事業を展開しています。
お住まいの地域で採れる原木や木片の有効活用をご検討の際は、是非ELEMUSにご相談ください。
まとめ
今回は、地球温暖化の原因・対策をご紹介し日本の取組みを解説しました。
地球温暖化による世界の気候変動は、深刻な自然災害をもたらしていることをお伝えしました。
また、日本での温暖化の原因となる温室効果ガス削減に向けたSDGs目標に向けた取り組みをご紹介しました。
行政・企業・国民が環境問題へ意識を向け、問題解決に向け取り組みを続けていきましょう。
